皆様お元気ですか。ゼロ塾講師・てんです。

 

では前回の教養科目に引き続き、今回は専門科目について

具体的に以下の3パターンに分類・当てはめをしていきます。

 

時間をかけてじっくり学習すべき科目(=なるべく早い段階から準備しておく)

学習すべきだが、あまり時間をかけるべきではない科目

学習すべきでない科目

 

くどいようですが、この作業は非常に大事です!

 

専門科目については、戦略としていわゆる“捨て科目”を作る場合

(主として目指す試験が「選択解答制」や「科目選択制」を導入しているなど)

の当該科目は勿論③になりますが、

それ以外の科目はほぼ①か②に当てはめてよいでしょう。

 

それでは説明の都合上、①~③へ当てはめる前提として各科目をそれぞれ

・行政系(『政治学』『社会学』等)

・法律系(『憲法』『民法』等)

・経済系(『経済学』『財政学』等)

に分類して話を進めていきますね。

 

(尚、より厳密な分類では、商学系(『経営学』『会計学』)というものも

あるのですが、便宜上ここではそれらは経済系に含んで考えます)

 

(以下、科目毎の出題数の内訳が特殊な試験

(財務専門官、国税専門官、労働基準監督官、裁判所職員等)については

部分的に読み替えをしていただく必要がありますので、

その点はあらかじめご承知置き願います)

 

 

【行政系科目】

以前第5回目に於いて、例として挙げた『政治学』を筆頭に

概ね短期間でマスターしやすいので全て②。

 

但しより細かい話をすれば、『政治学』『行政学』『社会学』と比べて、

『国際関係』『社会政策』は第6回目で示した分類でいうところの

やや“②B”寄り(=割り切りが必要)だとは言えます。

 

 

【法律系科目】

『憲法』『民法』『行政法』が①、それ以外の『刑法』『労働法』が②

(出題される試験が極めて少ない『商法』『国際法』は割愛)。

 

法律系科目については自分の担当でもありますので、後日改めて

科目全体を紹介する回において、より詳しくお話することにします。

 

 

【経済系科目】

何といっても『経済学(ミクロ&マクロ※)』が非常に大事で当然のごとく①。

それから出題数が比較的多めで、他の科目との関連性も高い

『財政学』と『経営学』が②(但し後者は出題されない試験も多い)。

それ以外は各試験における出題形態や出題数等に応じて②か③。

 

具体名を挙げた上記3科目以外の経済系科目は“費用対効果”が

良いとは言えず、また出題数の内訳が特殊な試験を除けば、

出題されるとしても選択問題・選択科目としてなので、

捨て科目で③にするというやり方も大いにありなのです。

 

いずれにしても、このカテゴリーではとにかく『経済学』が大事ですね。

経済系科目としての学習時間の大部分はこの科目に充てる

というのが自然でしょう。

 

※…ミクロ経済学とマクロ経済学を合わせた

『経済原論』という科目名で扱われることもある

 

 

以上、つまるところ、専門科目で早い段階から力を入れるべきものは、

法律系科目のうちの『憲法』『民法』『行政法』、経済系科目のうちの『経済学』

ということになります。

 

従って、前回述べた教養科目のうちの『数的処理(判断推理・数的推理)』と

合わせても、早い段階から本当に力を注ぐべき科目数は、

実はそれほど多くないということが言えるのですね。

 

ただ勿論、科目数が多くない、イコール学習量が少なくて済む…という

わけではありませんが。

それらの科目はどれも一朝一夕にはいきませんので。

 

 

では次回は、その法律主要3科目と経済学について

その特性や取り組み方といった観点から両者の比較を行います。

 

それにて今までやってきた公務員試験“全体像”としてのお話は

一区切りつけて、その次の第10回目からは、本来のテーマとして

掲げてある通りに、法律科目に特化した内容で進めていく予定ですので

引き続きよろしくお願いします。

 

(これから先に予定している記述内容から考えると、このような長文は

今回までとなる見込みです(^_^;)

 

今回も最後までありがとうございました。

それではまた。